概要・沿革

目的・沿革

新潟大学脳研究所は、「脳及び脳疾患に関する学理及びその応用の研究」を目的として、昭和42年にわが国で最初の脳神経に関する国立大学附置研究所として設置された。

新潟神経学研究会から新潟大学医学部附属脳外科研究施設へ

脳研究所設立の経緯は、昭和13年に発足した「新潟神経学研究会」(現在の「新潟脳神経研究会」)にさかのぼることができる。

この研究会は、当時脳神経に強い関心を持つ基礎並びに臨床医学者に情報交換の場を提供するとともに、脳研究に関する共同研究の気運を盛り上げた。

やがて、その後の学内での共同研究の実績が評価され、昭和32年、「新潟大学医学部附属脳外科研究施設」の設置が認可された。この認可の主旨は、当時すでに他大学に「脳研究施設」があり、新潟大学は臨床に重点をおいた脳研究施設を作るというものであった。

脳外科研究施設の部門としては、まず、神経生理学部門が設置され、次いで形態学部門(昭和33年)、神経化学部門(昭和36年)、脳神経外科学部門(昭和37年、医学部第二外科学講座が移行)、神経内科学部門(昭和39年)が設置され、脳外科研究施設は5部門を擁する施設となった。

更に、新潟大学医学部附属病院には脳神経外科(昭和38年、第二外科診療科が移行)及び神経内科(昭和40年)の診療科が設置された。

また、本研究施設の全部門は、新潟大学医学部学生の教育を担当するとともに、新潟大学大学院医学研究科に属し、大学院学生の教育と研究指導を行うとともに、臨床部門は医学部学生及び研究生の臨床教育と診療活動に従事することになった。

この間、各部門及び医学部内の研究者との共同研究、特に基礎神経科学と臨床神経科学間の共同研究が活発に行われるようになり、てんかん、脳腫瘍、聴覚の生理学、脳浮腫、脳の可塑性などについて、幅広い共同研究が行われた。

新潟大学医学部附属脳外科研究施設から新潟大学脳研究所へ

昭和42年、長年の念願が叶えられ、「新潟大学医学部附属脳外科研究施設」の大学附置研究所への昇格が認められて、「新潟大学脳研究所」が誕生した。

それに伴い、従来の5部門はそのまま脳研究所に移り、また、形態学部門は神経病理学部門と名称を変えた。

その後、神経薬理学部門(昭和45年)、附属脳疾患標本センター(昭和46年)、実験神経病理学部門(昭和48年)、神経生物学(客員)部門(昭和59年)が設置され、脳研究所は8部門1センターの構成となった。

なお、神経生物学(客員)部門は、その後、時限により発生神経生物学(客員)部門(平成6年)に転換した。

研究所として大きくなるにつれて、研究の対象は多彩となり、成果も格段と増加したが、その中で水俣病やスモン病の原因解明に関する研究や、脳死及び脳死判定に関する研究などは、当研究所が特に医療及び社会に対して貢献した重要な業績である。

また、最近では、当研究所においても遺伝子工学を駆使した分子生物学的研究が盛んに行われているが、特に興奮性アミノ酸受容体の構造と機能、脳特異蛋白及び遺伝性神経疾患の病態に関する研究などにおいて、先駆的な業績が挙げられている。

大部門制の導入

新潟大学脳研究所は、最近の脳研究の世界的な変貌と進歩に柔軟に対応すべく、また、急増しつつある認知症をはじめとする脳疾患の治療法の開発などに対する社会的要請に応えるべく、平成7年4月をもって「大部門制」へ改組転換した。

すなわち、従来の8つの研究部門は「基礎神経科学部門(分子神経生物学分野、細胞神経生物学分野、システム脳生理学分野、発生神経生物学(客員)分野)」、「病態神経科学部門(病理学分野、分子神経病理学分野)」、「臨床神経科学部門(脳神経外科学分野、神経内科学分野)」の3つの大部門、8つの分野に、また、脳疾患標本センターは「脳疾患解析センター」に、それぞれ改組された。

脳疾患解析センターは、平成14年4月には2つの研究センターに改組転換した。1つは、超高磁場磁気共鳴装置を中心とした、非侵襲性技術を用いてヒト高次脳機能を探る「統合脳機能研究センター」に、もう1つは、脳疾患リソースの収集、解析、データベース化をはじめ、疾患遺伝子を基盤として疾患モデル動物を作成し、脳疾患病因、病態機序の解明を目的として、新潟大学遺伝子実験施設と医学部附属動物実験施設を統合した「生命科学リソース研究センター」を設置した。

法人化から現在

平成16年4月、全国の国立大学を法人化する機構改革により、国立大学法人新潟大学として新たに出発することになり、より厳しい競争原理が導入されることとなった。

脳研究所も新しい流れに対応するため、研究者の流動性向上、若手研究者の自立性向上を目的として、平成18年4月、従来の3大研究部門と2附属研究施設の枠組みを維持しながら分子神経病理学分野をデジタル病理学分野に改組しました。生体情報学分野をデジタル医学分野に転換するとともに生命科学リソース研究センターの3部門を、バイオリソース研究部門と脳科学リソース研究部門の2部門に改組した。

平成21年6月に、文部科学省の共同利用・共同研究拠点認定制度により「脳神経病理標本資源活用の先端的共同研究拠点」に認定され、平成28年1月、共同利用・共同研究拠点の認定更新を文部科学省より受け、平成28年4月から拠点の名称を「脳神経病理資源活用の疾患病態共同研究拠点」に変更し、共同研究領域を広げている。

年表

昭和 32年4月 国立学校設置法の一部改正により、医学部附属脳外科研究施設を設置
神経生理学部門を設置
昭和 33年4月 形態学部門を設置
昭和 36年4月 神経化学部門を設置
昭和 37年4月 脳神経外科学部門を設置
昭和 38年4月 医学部附属病院の診療科に脳神経外科を設置
昭和 39年4月 神経内科学部門を設置
昭和 40年4月 医学部附属病院の診療科に神経内科を設置
昭和 42年6月 国立学校設置法の一部改正により医学部附属脳外科研究施設が大学に附置され、脳研究所となる
昭和 42年8月 事務部を設置、形態学部門を神経病理学部門に改名
昭和44年6月 事務部を庶務と会計の2係に分離
昭和 45年4月 神経薬理学部門を設置
昭和 46年4月 附属脳疾患標本センターを設置
昭和 48年4月 実験神経病理学部門を設置
昭和 51年3月 新研究棟(3,467m2)が竣工
昭和 51年5月 脳研究所放射性同位元素研究室を設置
昭和 52年3月 脳疾患標本センター(531m2)が竣工
昭和 59年4月 神経生物学(客員)部門を設置
昭和 61年3月 研究棟の増築(1,018m2特殊動物実験室など)が竣工
平成6年4月 神経生物学(客員)部門を廃止
平成6年6月 発生神経生物学(客員)部門を設置
平成7年4月 研究部門の大部門化により、基礎神経科学部門(分子神経生物学、細胞神経生物学、システム脳生理学、発生神経生物学(客員)の4分野)、病態神経科学部門(病理学及び分子神経病理学の2分野)及び臨床神経科学部門(脳神経外科学及び神経内科学の2分野)の3大部門に、また脳疾患標本センターを脳疾患解析センターに改組転換
平成8年3月 超高磁場磁気共鳴研究棟(251m2)が竣工
平成 11年9月 超高磁場磁気共鳴研究棟の増築(149m2)が竣工
平成 14年4月 脳疾患解析センターを統合脳機能研究センター及び生命科学リソース研究センター(新潟大学遺伝子実験施設と医学部附属動物実験施設を統合)に改組転換
平成 15年3月 統合脳機能研究センター棟(3,969m2)が竣工
平成18年4月 生命科学リソース研究センターの3部門をバイオリソース研究部門及び脳科学リソース研究部門に統合改組し、脳科学リソース研究部門にプロジェクト研究分野を新設
病態神経科学部門分子神経病理学分野をデジタル病理学分野に、統合脳機能研究センター生体情報学分野をデジタル医学分野にそれぞれ改組
平成18年4月 統合脳機能研究センターPET棟(416m2)が完成
平成19年8月 中田瑞穂記念室を、統合脳機能研究センターに移設
平成19年10月 脳研究所創立50周年記念祝賀会を挙行
平成20年12月 生命科学リソースセンターの増築(200m2)が竣工
平成21年4月 脳研究所放射性同位元素研究室を廃止
平成21年6月 文部科学省の共同利用・共同研究拠点制度により「脳神経病理標本資源活用の先端的共同研究拠点」に認定
平成22年1月 脳研究所A棟・B棟の耐震工事が竣工
平成22年4月 事務部に共同利用・共同研究拠点の活動全般を支援する共同利用係を設置
平成23年4月 発生神経生物学(客員)分野を廃止、病態神経科学部門に分子病態学(客員)分野を設置
平成24年12月 脳研究所C棟の耐震工事が竣工
平成25年7月 動物実験施設の耐震工事が竣工
平成28年1月 文部科学省の共同利用・共同研究拠点制度の認定更新
平成28年4月 共同利用・共同研究拠点名を「脳神経病理資源活用の疾患病態共同研究拠点」と変更
平成29年5月 生命科学リソース研究センター脳科学リソース研究部門のプロジェクト研究分野を廃止し,システム脳病態学分野を新設
生命科学リソース研究センター脳科学リソース研究部門にトランスレーショナル研究分野を新設
平成30年4月 基礎神経科学部門の細胞神経生物学分野を廃止し,細胞病態学分野を新設
生命科学リソース研究センターバイオリソース研究部門にモデル動物開発分野を新設
令和2年4月 基礎神経科学部門のシステム脳生理学分野を廃止し、腫瘍病態学分野を新設
システム脳病態学分野を生命科学リソース研究センター脳科学リソース研究部門から基礎神経科学部門に、脳病態解析分野を研究推進機構超域学術院から生命科学リソース研究センター脳科学リソース研究部門にそれぞれ改組

学内関連サイト

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